企業の力はすなわち社員の力。社員に力を発揮してもらうには、能力アップの機会を企業が提供する必要がある。こうした社員教育の難しさは、マネジメントに関わるビジネスパーソンなら誰もが感じているはずだ。企業の規模に関係なく一般的に行われているのが、実務を通して教育するOJT（on-the-job training）。確かに効果的だが、これだけですべてはカバーできない。
社員が身に付けるべきビジネスの知識は、先輩や上司とともに仕事をした体験から学べるものだけではないからだ。コンプライアンス順守、セキュリティ、環境保全、ハラスメントなど、社会や法律の変化によって従来は想定されていなかった分野の知識も社員に理解してもらわなくてはならない。こうした教育の有無がコンプライアンス違反や情報漏えいにつながってしまうこともあり、企業の命運を大きく左右しかねない。
これまで、こうした分野の社員教育は、社員をセミナーに参加させたり、講師を社内に呼んで研修を実施したりする方法が主流だった。しかし最近はICTの発達に伴ってパソコンはもちろん、スマートフォンやタブレットなどを使った教育法がスタンダードになりつつある。このような情報技術によるコミュニケーション・ネットワークなどを活用した学習教育形態は、「eラーニング」と呼ばれている。
eラーニングには、従来の学習方法にはない多くのメリットがある。中でも大きいのが場所や時間の制約を受けにくいところだ。パソコンやスマートフォンがあれば、社員は空いた時間に受講できる。従来の学習方法のように、スケジュールが合わないから受講できないという事態を回避する。また、研修・セミナーのためにわざわざ決まった場所に集まらなくてもよいため、営業所や店舗などが多く、社員の勤務地が分散している企業にとっては非常に便利な教育方法だ。
もう1つの大きなメリットは、管理面が容易なことだ。eラーニングならば受講していない社員を管理画面で確認し、受講を促すメールを送ることも簡単にできる。さらに修了時に実施するテストの結果から、それぞれの理解度を把握するのも可能だ。
また、質の高いコンテンツを一律で利用できるのもメリットといえる。多くのeラーニングサービスでは導入前に内容の事前確認が行えるため、講師の当たり外れといった問題がなく、求めるレベルの知識を分かりやすく網羅しているかチェックした上で社員への提供を決めればよいのだ。
クラウド型のeラーニングであれば少人数からの導入が可能… 続きを読む
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執筆＝岩元 直久
