ビジネス課題を創造的に解決するデザイン・シンキング(第1回)定番流し台を画期的新製品にしたクリナップの挑戦

スキルアップ

2017.01.17

  • PDF PDF
  • ボタンをクリックすることで、Myクリップ一覧ページに追加・削除できます。追加した記事は、「Myクリップ」メニューからいつでも読むことができます。なお、ご利用にはBiz Clipに会員登録(無料)してログインする必要があります。

 本連載はデザイン・シンキングもしくはデザイン思考として、知られる手法について具体的な事例を基に解説します。デザイン・シンキングをひと言で言うと、生活者をよく観察し、新たな気付きを得ることです。そして、迷ったら常に生活者の立場に戻って検証していくことです。

 作り手の都合はどうしても仕方のないことですが、それではいつまでも生活者の視点になりません。今までにない気付きさえ分かれば、後は実行するのみ。生活者がどう考えているか、どんなニーズを欲しているか、常に生活者の視点に立つことを忘れないのが、問題解決のソリューションに近づく最初の一歩です。

CASE STUDY 01 クリナップ(前編)
システムキッチン「クリンレディ 流レールシンク」の開発

押し寄せる課題を次々に越え、業界常識を覆す画期的な商品に

 クリナップが2015年7月に販売したシステムキッチン「クリンレディ」の新機能「流レールシンク」(ながれーるしんく)はユーザーでさえも気付かなかったニーズに注目し、ヒット商品になった。

 デザイン・シンキングの手法を生かした開発事例として、クリナップが2015年7月から販売しているシステムキッチン「クリンレディ」の新機能「流レールシンク」を取り上げる。

 主婦モニターの意見を聞いたりフィールド観察(オブザベーション)したりすることでユーザーでさえも気付かなかった新たなニーズに注目し、それを解消するための機能を工夫しただけでなく、新たに考えた形状を実現することは不可能と社内外からの声がありながらも、デザインや生産現場の努力によって最終的に開発に成功し、数々のアワードを受賞してヒット商品になったからである。クリンレディ自体は同社が1983年から手がけてきた主力商品だが、成熟している市場でも今回のような新機能を搭載したことで、さらに市場を深掘りし活性化できた。

 流レールシンクとは文字通り、クリンレディの新しい「シンク」である。野菜や食器を洗うシンク内には、どうしても生ゴミや汚れが広がりやすい。水を使うたびに生ゴミや汚れがシンク内に飛んだり、隅にたまったりする。仕方なく手でかき集めたりして、処理に手間がかかっているのが現状だ。そこで流レールシンクでは特殊な形状を新たにデザインし、シンク内の生ゴミや汚れの広がりを抑えたことで掃除の手間を大きく軽減することができた。

 従来のシンクを見ると、水を流すために奥にある排水口に向かって底部分が斜めに傾いているものがほとんどだろう。しかし水の流れと底部分の傾きが合っていないと水が飛んでしまい、シンク内の生ゴミや汚れがシンク内に散乱してしまう。そこで流レールシンクでは排水口の位置とは反対に、底部分を手前に傾けるようにした。

新製品は標準価格がアップしても、販売は好調…

続きを読むにはログインが必要です

会員登録3つのメリット!!

  • 最新記事をメールでお知らせ!
  • すべての記事を最後まで読める!
  • ビジネステンプレートを無料ダウンロード!

執筆=日経デザイン編集部 大山 繁樹


「ビジネススキル」人気記事ランキング

関連のある記事

閲覧履歴に基づくおすすめ記事

連載バックナンバー

ビジネス課題を創造的に解決するデザイン・シンキング

オンラインセミナー動画

配信日時

① 2022年2月4日(金)14時00分〜15時30分(予定) ② 2022年2月9日(水)14時00分〜15時30分(予定)

業務効率化関連

質問会付き!税理士が解説!電子帳簿保存法
~いま知っておきたい改正のポイント~

電子取引におけるデータの保存が義務化された改正電子帳簿保存法。
「令和4年度税制改正大綱」が発表され、罰則の適用には2年の猶予期間を設けることとなりましたが、早急な対応が求められます。
本セミナーでは税理士法人ヒダの檜田代表をお招きし、電子帳簿保存法の改正ポイントを改めてお伝えするとともにどのような準備や検討が必要なのかについて解説します。
当日は講師への質疑応答の時間も設けておりますので、ぜひご参加ください。

配信期間

2021年12月8日(水)~2022年6月30日(木)

業務効率化関連

税理士が解説!電子帳簿保存法
~いま知っておきたい改正のポイント~

2022年1月1日に改正法が施行された電子帳簿保存法。
この改正によって様々な要件が緩和・廃止されることに伴い、多くの企業が同法への対応や制度の導入を検討されているかと思います。
本セミナーでは電子帳簿保存法の改正ポイントを改めてお伝えするとともにどのような準備が必要か、またどのような事項について検討が必要なのかについて解説します。