アスリートに学ぶビジネス成功への軌跡(第15回)伊達公子の復帰に学ぶキャリア採用の心得

雇用・研修 人材活用

2019.09.26

  • PDF PDF
  • ボタンをクリックすることで、Myクリップ一覧ページに追加・削除できます。追加した記事は、「Myクリップ」メニューからいつでも読むことができます。なお、ご利用にはBiz Clipに会員登録(無料)してログインする必要があります。

 2019年9月、大阪市出身の女子プロテニス選手大坂なおみさんに大阪府知事から「感動大阪大賞」、大阪市長から「市長特別表彰」が贈られた。よくぞ、今、贈っていただいた!と、賞の贈呈を伝える記事を読んで膝を打ったものである。世界ランキング1位になった後、一度もトーナメントの決勝まで進んでいない大坂なおみ選手がずっと気掛かりだったからだ。

 破竹の勢いで女子プロテニスの頂点まで上り詰めた大坂選手には焦りや戸惑いもあることだろう。でも、アスリートとしてのキャリアはまだまだこれからなのだ。それを裏付けるために、大坂選手の少し前のテニス界を華やかに駆け抜けた伊達公子さんにスポットを当ててみたい。

 1970年に京都市で生まれた伊達さんは、高校時代にインターハイで3冠を達成。卒業後の1989年にプロとしてのキャリアをスタートさせた。彼女の武器は、ライジング・ショット(相手が打ったボールが自陣でバウンドした直後に打ち返す技術)に象徴されるスピーディーな展開。同年には早々と全仏オープンで海外デビューを果たし、続くウィンブルドンと全米オープンでは本戦出場を成し遂げた。

 その後も海外でグランドスラムをはじめとする大会で世界の名だたる強豪選手を相手に善戦。時に圧倒し、95年11月には世界ランキング4位のポジションを得ている。

 しかし、自身最高ランクに上ってから1年もたたない96年9月、その輝かしい戦績に突然ピリオドを打った。全盛期と認識していたトッププレーヤーの決断に世間が驚く中、引退を表明し、コートを去ったのである。

11年半のブランクを経て現役復帰

 しかし、物語は終わらなかった。2008年4月、伊達さんは現役復帰を表明した。引退発表してから11年半が経過していた。

 11年半!

 トップアスリートにとっては100年にも相当すると思われるブランクを経て彼女は再びラケットを手にすることを決意する。しかもプロとして全日本選手権に出場することを目標に掲げたのだ。

 復帰の1つのきっかけは、同年3月に開催されたシュテフィ・グラフさんとのエキシビション・マッチだったという。

「先日のドリームマッチに向けて昨年の9月頃から練習を繰り返す中で、引退してからこれまでに感じたことのない気持ちの揺れを幾度となく感じていることに自分自身で気づきました。」
(『Ðate of ÐATE 伊達公子の日々』 伊達公子、金子達仁著)

 その揺れた気持ちが最終的に向かったのは、プロとして真剣勝負のテニスコートに立つことだった。そして実際、復帰したその年に全日本テニス選手権シングルスで16年ぶり、3度目の優勝を飾ったのだ(ダブルスも優勝)。

再チャレンジする意欲を評価する大切さ…

続きを読むにはログインが必要です

会員登録3つのメリット!!

  • 最新記事をメールでお知らせ!
  • すべての記事を最後まで読める!
  • ビジネステンプレートを無料ダウンロード!

執筆=藤本 信治(オフィス・グレン)


ライター。

「人材不足」人気記事ランキング

関連のある記事

閲覧履歴に基づくおすすめ記事

連載バックナンバー

アスリートに学ぶビジネス成功への軌跡

オンラインセミナー動画

配信日時

① 2022年2月4日(金)14時00分〜15時30分(予定) ② 2022年2月9日(水)14時00分〜15時30分(予定)

業務効率化関連

質問会付き!税理士が解説!電子帳簿保存法
~いま知っておきたい改正のポイント~

電子取引におけるデータの保存が義務化された改正電子帳簿保存法。
「令和4年度税制改正大綱」が発表され、罰則の適用には2年の猶予期間を設けることとなりましたが、早急な対応が求められます。
本セミナーでは税理士法人ヒダの檜田代表をお招きし、電子帳簿保存法の改正ポイントを改めてお伝えするとともにどのような準備や検討が必要なのかについて解説します。
当日は講師への質疑応答の時間も設けておりますので、ぜひご参加ください。

配信期間

2021年12月8日(水)~2022年6月30日(木)

業務効率化関連

税理士が解説!電子帳簿保存法
~いま知っておきたい改正のポイント~

2022年1月1日に改正法が施行された電子帳簿保存法。
この改正によって様々な要件が緩和・廃止されることに伴い、多くの企業が同法への対応や制度の導入を検討されているかと思います。
本セミナーでは電子帳簿保存法の改正ポイントを改めてお伝えするとともにどのような準備が必要か、またどのような事項について検討が必要なのかについて解説します。