事例で学ぶセキュリティインシデント（第20回）インシデントは思いがけないところから。偽メールに要注意

　T社のインシデントのように、メールを悪用した攻撃の脅威は下火になることがないようだ。攻撃者はメールの添付ファイルやメール本文に記載したリンク先にウイルスを仕込み、リンクに誘導してアクセスさせるなどでパソコンにウイルスを感染させる。最悪の場合、社内ネットワークに入り込んで他のパソコンやサーバーの重要情報を盗み取る。リンクにランサムウエアが仕込まれていた場合、感染被害を回復させるのも大変だ。

　メールを悪用した攻撃があることは理解していても、一向に被害がなくならないのは手口が絶えず巧妙化しているからだ。T社の女性社員のように取引先の名をかたり、メールの本文や件名は業務に関連する内容に偽装する。取引先の事務所移転は珍しいことではなく、移転先の新住所や地図、リンク先が記載された添付ファイルを開いても不思議ではない。

　ただ、T社にとって不幸中の幸いとも言えるのが、普段はそうした取引先からのメールを受け取ることがない、支店の女性社員にメールが届いたことだ。開いてみたものの、これまであまり受け取ったことのない事務所移転の内容だったため、本社に連絡したという。これが本社の総務部や経理部の社員であれば、何の疑いもなく添付ファイルを開き、リンク先をクリックしてウイルス感染していた可能性もある。

　この他、メールを悪用した振り込め詐欺、ビジネスメール詐欺の手口もある。攻撃者が自社の担当者や取引先になりすましてメールを送り、攻撃者が用意した銀行口座に入金させる。なんで、そんな手口に引っかかるのか疑問を持つ人もいるかもしれないが、「オレオレ詐欺」と同様に当事者は自分が詐欺に巻き込まれていることに気が付きにくい。

　攻撃者はあらかじめ、取引の請求処理を行う経理担当者の連絡先やメールの内容を盗み見して、本物に似せた請求書を送り付ける手口もある。いつもとは異なるのが、攻撃者が用意した金融機関の口座だ。経理担当者がそれに気づき、取引先に直接、電話をかけて確かめれば詐欺を未然に防げる。ただ、確認をメールで行う場合、請求書に記載されたアドレスが攻撃者のものであれば、「今回から振込先が変更になった」など、だまされる可能性もあるので注意が必要だ。

物件情報の保管・共有にクラウドストレージの活用を検討

　T社では、住宅の物件情報のやり取りにメールを活用してきた。今回のメールを悪用した攻撃未遂のインシデントを受け、メールのセキュリティ対策を強化するとともに、改めて不審なメールを受信した場合、直ちにIT担当者や上司に報告し、全社社員に注意喚起する態勢を確認した。

　また、メールに代わる物件情報などのやり取りにクラウドストレージの導入を視野に入れる。営業担当者はこれまで顧客に物件を案内する際、本社のファイルサーバーから自身のノートパソコンに物件情報を保存し、現地で情報を参照しながら案内していた。クラウドストレージで物件情報を一元管理できるようになれば、現地で顧客が他の物件情報を見たい場合にも、パソコンとインターネットを使って容易に対応でき、物件の比較検討、成約もスムーズに行えるようになると期待している。

　この他、T社では社内連絡のツールとしてビジネスチャットの活用を検討する。顧客・取引先とのやり取りにメールがなくなることはないが、他の情報伝達手段を組み合わせることで、よりセキュアで利便性の高いIT環境づくりを進めていく。