ITで働き方を変える(第3回)クラウドカメラ、いろいろ遠隔監視

クラウド・共有

公開日:2020.02.19

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 店舗やオフィスで「カメラで映像を記録できれば便利なのに」と思うシーンは少なくない。店頭の状況確認から防犯対策、従業員の不正への対応まで、多様な活用法がある。遠隔地から簡単にリアルタイムで状況を確認したり、何か起きた場合でも遡って映像をチェックできたりすれば、使い勝手はさらに高まる。

 NTT西日本が2019年末に提供を開始した「クラウド型カメラとれ~る」は、店舗やオフィス、倉庫などで手軽に導入できるクラウド型カメラサービスだ。「サービス」として提供するので、レジ回りに置くなど、設置工事が必要ない場合、初期費用なしに利用を開始することも可能だ。

 IoT (モノのインターネット)の世界では、自社で設備を購入・設置するオンプレミスから、クラウドサービスを活用する形態への変化が急速に進む。政府もクラウドファーストを掲げる。映像のリアルタイム監視や記録を実現するソリューションも、クラウドを利用したサービスが提供されている。

防犯から災害対応までクラウドのメリットを生かす

 カメラをクラウド型のサービスで導入するメリットは、多岐にわたる。NTT西日本のクラウド型カメラとれ~るは、文字通りクラウド型のサービスだ。インターネット回線さえあれば、管理用のディスプレーやビデオレコーダーを設置するスペースも不要だ。映像データはクラウド上のストレージに記録される。パソコンやタブレット、スマートフォンなどからインターネットに接続し、場所を問わずに確認できる。センサーとしてカメラが得た映像データを、インターネット経由でクラウドに収集すると考えれば、一種のIoTソリューションともいえる。

 映像データは、クラウド上にある。だからサービスに契約している利用者は、場所を問わずにそのデータを確認できる。インターネット環境があれば、パソコン、スマートフォンなど、確認する端末の種類を選ばないのは前述した通りだ。さらにクラウド上に映像データが保存されるので、店舗やオフィスで万が一のトラブルが発生したときにも、映像データがより安全に残る。

 例えば、店舗が犯罪者に襲われて監視カメラやビデオレコーダーを、破壊されたり持ち出されたりした。こんな場合でも、クラウドカメラならば映像データは別の場所にあるから守られる。火災、水害、地震などの自然災害に遭っても、状況を確認する映像データはクラウド側にあるから消える可能性はほとんどない。さらに災害時に倉庫や休業中の店舗などに、実際に駆け付けなくても、別の安全な場所からリアルタイムに状況を確認する利用法もある。

トラブル時のメール通知からPOSレジ連携まで多彩な機能を提供…

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執筆=岩元 直久

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