2019年5月10日に「IT人材白書2019」（調査年：2018年度）が発表された。情報処理推進機構（IPA）が毎年発表し、IT人材の現状と今後の動向を示すものだ。同白書から見えてくるのは、デジタル変革への企業の取り組みとその成功要因、そして依然として続く、IT人材の深刻な不足状態である。

デジタル変革のハードルとなるIT人材の欠如

　IT人材白書2019のサブタイトルは「人から始まるデジタル変革　～イノベーションを生む企業文化・風土を作れ～」。冒頭に「“人”こそがデジタル変革を牽引し、日本の産業競争力を高め、希望に満ちた明日を築く要である」と述べられている。

　同白書では、既存のビジネスモデルの転換を「デジタル化」と定義した上で、967社のユーザー企業と1206社のIT企業に対してアンケート調査を実施。結果、36％のユーザー企業が「デジタル化に取り組んでいる」と回答した。

　興味深いのは、その内訳である。「取り組んでおり、成果（収益）が出ている/出始めた」という回答は11.6％で、24.4％は「取り組んでいるが、成果（収益）がまだ出ていない」と回答している。デジタル化に取り組む企業の多くで、いまだに成果が上がっていない実態が浮かび上がった。

　その原因は明確だ。デジタル変革の原動力となる人材が不足しているからだ。「“人”こそがデジタル変革を牽引」と述べられた冒頭のメッセージは、IT人材が不足している実態の裏返しでもある。

　日本全体でIT人材の不足感は続いている。同白書ではIT人材の“量”に対する過不足感の5年間の推移が示されており、ここ3年は「大幅に不足している」という回答が増加している。2018年度は3割強に達し、人材の“質”に対する不足感も同程度ある。特にユーザー企業では、IT人材の“量”が「大幅に不足している」と回答した割合は、2014年度の16.2％から31.1％に倍増している。

人材不足という現状に打開策はあるのか…