顧客対応でファンを増やす(第4回)機内・車内の移動中でも無料でネット

Wi-Fi 顧客満足度向上 スマホ

公開日:2017.09.13

  • PDF PDF
  • ボタンをクリックすることで、Myクリップ一覧ページに追加・削除できます。追加した記事は、「Myクリップ」メニューからいつでも読むことができます。なお、ご利用にはBiz Clipに会員登録(無料)してログインする必要があります。

 スマートフォンやタブレットが普及し、Wi-Fiでインターネット接続する機器が街にあふれるようになってきた。出先でも無料のWi-Fiでインターネット接続ができれば、パソコンでの利用はもちろん、スマートフォンでも携帯電話会社による通信パケットの容量制限を気にせず、快適な通信環境が得られる。さらに、国内の携帯電話会社と契約していない訪日外国人にとっては、無料Wi-Fiは大事なライフラインともいえる。

 無料Wi-Fiは、国内でも鉄道の駅やコーヒーショップ、ファストフード店などを中心に、一定の広がりを見せている。最近は、公共交通機関の“車中”でも無料Wi-Fiを提供する動きが加速している。電車やバスといった地上・地下を走る車両の中はもちろん、空を飛ぶ航空機の中でもWi-Fiが使えるようになってきた。移動中でも無料でネットに接続できる環境が整いつつある。

 航空機内のWi-Fiサービスは、比較的古くから国際線を中心に提供されてきた。とはいえ、それは決して安くはない有料のサービス。飛行機の中でも仕事をし続けなければならない、ビジネスパーソンに向けたものという印象が強かった。そんな中で、日本航空(JAL)が2017年6月、国内線における機内インターネット接続サービスの無料化を発表した。

 JALでは、2014年7月から国内線で衛星を介した機内インターネットサービスを導入してきた。当初は有料のサービスだったが、15分間の無料利用キャンペーンの実施、2017年2~8月には期間限定で時間無制限の無料利用キャンペーンを開催するといった具合に、サービス拡充に力を入れてきた。

 そしてついに、2017年8月の無料キャンペーンの終了を機に、「ずっとWi-Fi無料宣言」をアナウンス。今後は、期間限定のキャンペーンではなく、いつでも機内で無料Wi-Fiを利用できるようになった。

 対象となるのは、JALおよびグループ会社の日本トランスオーシャン航空(JTA)の国内線で機内Wi-Fiサービスに対応した飛行機を使用した便。離島などを結ぶ一部の路線を除き、かなりの国内路線で機内Wi-Fiが使えるようになる。

離陸時の5分を除き、無料でWi-Fi…

続きを読むにはログインが必要です

\ かんたん入力で登録完了 /

会員登録3つのメリット!!

  • 最新記事をメールでお知らせ!
  • すべての記事を最後まで読める!
  • ビジネステンプレートを無料ダウンロード!

執筆=岩元 直久

【MT】

あわせて読みたい記事

「Wi-Fi」人気記事ランキング

連載バックナンバー

無料!おすすめのダウンロード資料

  • オフィスWi-Fi導入実態調査2022

    オフィスWi-Fi導入実態調査2022

    働き方改革をはじめ、新型コロナ対応として社員の固定席を設けない「フリーアドレス」のオフィスを導入する企業も増加傾向です。こうした業務形態の浸透に伴い、インターネットや業務システムへのアクセスも無線LAN・オフィスWi-Fiによる接続が一般化しました。オフィス内で進むワイヤレス環境、無線LAN環境整備の実態について調査を行いました。

  • 業務用Wi-Fiを導入する時知っておきたい8つのチェックポイント

    業務用Wi-Fiを導入する時知っておきたい8つのチェックポイント

    業務用Wi-Fiに必要となる性能や機能は、家庭用Wi-Fiとは異なります。導入時に多くのお客さまが疑問に思われる項目を「8つのチェックポイント」としてご紹介します。ご検討の際にぜひお役立てください。

  • 導入する前に知っておきたいWi-Fiを活用した個人経営店の集客戦略

    導入する前に知っておきたいWi-Fiを活用した個人経営店の集客戦略

    「今さらWi-Fiを導入して、売上なんて上がるの?」「コストかかるだけじゃない?」と考える経営者さまは多いのではないでしょうか。しかし消費者の側からすると店を選ぶ時の基準の一つに、Wi-Fiが使えるかどうかというのは大きなポイントになっています。消費者はなぜここまでWi-Fiにこだわるのか消費者の心理を紐といていきます。

オンラインセミナー動画

人気
  • 新着記事

配信期間

配信期間:2023年9月15日(金)~2024年8月30日(金)

セキュリティ関連

【経済産業省サイバーセキュリティ課登壇】 サイバー攻撃に対して中小企業が取るべき対策とは