ビジネスWi-Fiで会社改造(第8回)
Wi-Fiで売り上げを増やそう―売り上げアップ作戦
2021.11.10
ここ5年あまりで急速に企業のWi-Fi導入が進んでいる。Biz Clipでは2015年から企業のWi-Fi導入の実態調査を行い(調査実施:日経BPコンサルティング)、企業のWi-Fiに対する意識の変化を追っている。調査ではWi-Fi導入拡大が数字として如実に表れ、2015年に5割程度だった導入比率が1年半で約7割に、さらにその3年後の2021年には8割と数字を伸ばした。(下図)
【図 Wi-Fi導入状況の比較】
各調査の「無線LAN導入状況(従業員数別)」の「全体」の数字を比較
その背景には働き方の多様化、迫られる業務効率化、あるいは店舗や施設においてはスマホやタブレットの普及によるWi-Fi使用の一般化などが挙げられる。Biz ClipではWi-Fi導入の実態とともに、導入・非導入の理由についても聞いているが、意識の変化も表れている。
2015年時点での導入目的はオフィスの美化やレイアウト対策が多かったが、2017年になると導入理由においての「働き方改革(ワークスタイル変革)」が2位にランクインする。企業の人数が多いほど無線LAN導入による働き方改革効果が見込めると考えられ、従業員1万人以上の大企業に至ってはぶっちぎりのトップ(52.3%)となった。2021年時点でも1万人以上の大企業においては「ワークスタイル変革」が理由の1位を持続する。
また「導入後に困っていること」については順位の変動こそ見られないものの、2015年時点の「通信状況・品質」の回答では1万人以上の大企業が突出して多かった状況が、2017年にその傾向はなくなり、2021年には逆に企業規模が大きくなるほど選択比率が下がるようになった。さらに2017年調査と2021年調査を比較すると、「特にない・分からない」と回答した層は7.9ポイント増えた。困っていること自体の減少傾向も要因の1つとして考えられる。
NTT西日本には「フレッツ 光ネクスト」を契約した企業を対象としたWi-Fi環境構築サービス「スマート光ビジネスWi-Fi」があるが、このサービスは導入から運用サポートまでを対象とする。オフィス・店舗・施設などにWi-Fiを導入する際には、導入までのスピード、セキュリティ対策、さらにトラブル時のサポートが条件となるケースが多く、こうしたビジネスWi-Fiサービスを採り入れた結果、導入後に困る割合が改善されている可能性がある。
以下、当サイトで紹介した企業のWi-Fi導入実態調査の結果を紹介する。
<調査データ>
2015年調査 半数以上の企業がオフィスに無線LANを導入済み
2017年調査 企業の7割が無線LAN導入済み
2021年調査 オフィスWi-Fi導入実態調査2021
執筆 = 日経BPコンサルティング
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