オフィスには電話やパソコン、サーバーなどさまざまな情報通信機器が備えられ、円滑な業務を支えている。万一、情報通信機器が使えなくなれば、取引先との連絡や業務に支障を来し、場合によっては事業継続にも影響を与えることになりかねない。

　こうした事態を防ぐためには、まずトラブルの原因を理解し、適切な対策を講じる必要がある。トラブル要因は、情報通信機器の故障や人為的な操作・設定ミス、停電による電源障害、災害などさまざまだ。これらの中で、ちょっとした予算措置で“備えあれば憂いなし”となるのが停電対策だ。

停電や瞬低でシステムが異常停止

　工場などの生産施設では、自前の発電設備を備えることがある。だが、オフィスビルでは外部から電力会社が電気を供給するのが一般的だ。災害や事故で、その供給がストップするのが「停電」である。また、オフィスビルでは、設備などの定期的な法定点検で一定時間、電源供給が停止されるときがある。法定点検は休日に行われることが多く、事前に通知されるので突然の停電と事情が異なるが、休日にも業務を行うオフィスでは注意が必要だ。

　停電時の対応のために、独自の非常用電源設備を備えるオフィスビルもある。ただ、電力供給は、防災設備、避難設備、保安設備、非常用エレベーターなどに対して行われる場合がほとんどだ。テナントが借りているオフィススペースのパソコンやサーバー、ビジネスフォンといった情報通信機器への電源供給は、テナント自身で無停電電源装置（UPS）と呼ばれる設備を用意しなくてはならないのが一般的だ。

　ビジネスフォンやパソコン、サーバーなどの情報通信機器にUPSが必要なのは、予期しない停電や電圧が瞬間的に低下する瞬時電圧低下（瞬低）により、システムが異常停止し、最悪の場合はデータの消失や機器故障のリスクがあるからだ。停電から復旧したとしても、消失したデータや故障した機器を復旧させるのが困難だったり、多額の費用を要したりすることになるので、事業継続を考えれば停電対策は必須といえるだろう。

停電時のリスクを低減…