変革する“報連相(ほう・れん・そう)”のカタチ(第12回)ビジネスフォン不足時代に新ラインアップ

音声通話 ビジネス機器

2022.04.18

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 半導体不足の影響でビジネスフォン主装置も機種によっては品薄が続く。新規導入・更新に時間がかかっている。そうした状況の中でも事業者はさまざまな工夫を重ねながら、企業をサポートする努力を続けている。

 NTT西日本では、ビジネスフォン「SmartNetcommunity αZX LIGHT」の提供を開始した。このαZX LIGHTも当然ながら、半導体などの電子部品を使っている。だが、スマホや自動車メーカーなどと競合しがちな先端半導体とは異なる半導体を主装置に採用し、ビジネスフォン主装置のラインアップを拡充した。

ビジネスフォン主装置や電話機台数の考え方

 ビジネスフォンの法定耐用年数(減価償却資産)は6年となっている。もちろん、故障していなければ法定耐用年数を超えての使用は可能だが、古い機種だと故障時に交換部品が入手できないケースもある。老朽化でリプレースを検討するより、リース切れを契機に新しい機種へのリプレースを検討したい。

 リプレースの場合、既存のビジネスフォンと同様のチャネル数(同時に外線通話ができる数。回線数とは異なる)と電話機の台数があればいいと考えがちだ。だが、ビジネス環境の変化とともに、従業員数やオフィスレイアウトも変わっていく。オフィスに適したビジネスフォン主装置のチャネル数と電話機の選び方を紹介しよう。

 NTT西日本が推奨するチャネル数は従業員数の1/3が目安となる。従業員数が50人のオフィスであれば15~20チャネル(ch)を目安に機種を選定する。また、電話機の台数はデスクの数と会議室の数が目安となるといわれる(あくまで参考値)。

電話機台数、チャネル数の目安
(従業員数とデスク数が異なるケースもある。実際は各社の状況によって異なる)

ビジネスフォンの基本機能を低コストに利用…

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執筆=山崎 俊明

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