潜行するサイバー攻撃（第8回）FBIから届いた「偽メール」の正体

　この事件ではFBIという公的機関のメールサーバーが乗っ取られるショッキングな部分に注目されがちだが、電子メールを利用する上での原則である名前（メールアドレス）が第三者によって書き換えられサイバー攻撃に使われる可能性を、リアルな警告として世に示した。

　「なりすまし」「フィッシング」と呼ばれるこのような行為は、電子メールが使われ始めた1990年代から問題視されている。電子メールは、送信時に特定のメールサーバーを使用し、その際にドメイン（@以降の文字列：△△.com／△△.jpなど）情報が記録され、受信側はその情報から送信元を確認する。昨今のサイバー攻撃では、システム侵入のきっかけとしてターゲットに社員や取引先を装った偽のメールを送り付け、そこに添付されたファイル（マルウエア）を実行させてシステムに「穴（セキュリティホール）」を空ける行為が頻発している。

　偽メールは送信者のアドレス、ドメインの文字列を確認することで、ある程度見分けられる。例えば、取引先からのメールなのに通常とドメインが違っている場合は開封せず、不審な点があれば職場のシステム担当者に連絡するといった対処が必要だ（例：＠△△□□.jp→＠△△□□.netなど）。

セキュリティ対策で「ガード固め」

　このような偽メール、なりすましの被害を未然に防ぐには、何よりもユーザーが危険性を意識し、メールが正しいものかを都度確認することが基本だ。ただし周到に身を隠し、かつ高度な技術を持った攻撃者に対抗するのは難しい。そこで、ITベンダー各社から提供されるセキュリティ対策サービスを導入し、必要に応じてプロに助力を求める方法を検討してもよいだろう。

　セキュリティ対策サービスには、添付ファイルに仕込まれたマルウエアを排除する「アンチウイルス」をはじめ、送信元サーバーやアドレスから迷惑メールを見分ける「アンチスパム」、情報を窃取するWebサイトへの接続を防ぐ「Webフィルタリング」など、さまざまな種類がある。これらはいずれもUTM（統合脅威管理）の機能として提供されており、メールの扱いに不安を抱えている場合は心強い備えになる。

　また、日本データ通信協会が運営する「迷惑メール相談センター」では、判断が難しいメールに関する相談を受け付けるほか、迷惑メール送信者の情報提供を実施している。同センターでは迷惑メールにだまされないコツ「ゼロトラスト」をはじめ、迷惑メール・詐欺メールの事例や注意点、スマホ・パソコンでの受信時の対処法などをまとめた資料「撃退！迷惑メール」が公開されているので、こちらも対策の参考にしてみてはいかがだろうか。