在宅勤務を中心に、需要が高まるテレワーク。生産性を向上させて、働き方改革を推進する上でも欠かせない。テレワーク実現の大前提となるのが、持ち出せるパソコンの用意だ。テレワーク導入が急務の今、どう調達し、運用するのがよいだろうか。

パソコン調達の手間を省く購入以外の選択肢

　業務に使うパソコンは、情報・通信機器の中でも導入・運用の手間がかかる。価格が高く、購入後も設定やトラブル対応が必要だ。ウイルスやマルウエアなど、セキュリティリスクにもしっかり対応しなければならない。オフィスで使うのではなく、従業員の自宅に持ち出すテレワークでの使い方を考慮すると、二要素認証やデータの暗号化など、オフィスで利用する以上にセキュリティ対策を強化する必要が生じる。

　こうした一連の課題を一気に解決する方法として注目されるのが、データレス仕様のパソコンレンタルサービスだ。サービス例として、NTT西日本が提供する「パソコンおまかせプラン」の内容を見ていこう。同サービスでは、ラインアップとしてWindows 10対応のノートパソコンやデスクトップパソコンが用意されている。さらに、マイクロソフトのクラウドサービス「Office 365」が標準搭載される。

　レンタルであれば、購入費用としていっときに出費するのではなく、月額使用料を経費として処理できる。パソコンにデータを保管しなければ、利用者が意識しなくても情報漏えいのリスクは低下する。

　Office 365では、データはパソコンのハードディスクではなく、自動でクラウド上のOneDriveに格納される。どこからでもデータを利用できる利便性を実現しながら、情報漏えいや盗難、紛失、自然災害などによるデータ消去のリスクを減らせる。NTT西日本が提供する「フレッツ 光ネクスト」もしくは光コラボレーション事業者が提供するFTTHアクセスサービスのいずれかを契約していれば、初期費用無料で1台からレンタルできる。手軽に利用を始められるわけだ。

業務負荷軽減にも一役買う…