ビジネスコミュニケーション手法の改善(第8回)データ活用の本命、クラウドストレージを手軽に

クラウド・共有

公開日:2022.03.30

  • PDF PDF
  • ボタンをクリックすることで、Myクリップ一覧ページに追加・削除できます。追加した記事は、「Myクリップ」メニューからいつでも読むことができます。なお、ご利用にはBiz Clipに会員登録(無料)してログインする必要があります。

 大企業だけでなく、中小企業にもデジタル化の要求が高まってきている。自社はアナログで生き抜くと心に決めても、取引先からの要望に応える必要が出てきて、デジタル化に取り組まざるを得ない場合もある。

 デジタル化が進展する中で、最も大切なものは「データ」であることは言うまでもない。そのデータをどこに保存し、どうやって社内外と共有したらいいか。単にデータをデジタル化するだけでなく、その保存と活用の仕方も考えなければならなくなってきた。

企業用クラウドストレージでセキュリティ強化、業務効率向上

 紙の資料をデジタル化するだけでも、業務の効率や利便性は高まる。しかし、高セキュリティで便利にデータを活用するとなると、個人のパソコンにデータを入れておくだけでは心もとない。データの保存・共有では、こんな困りごとがあるのではないか。「テレワークでも社内と同じファイルを利用したい」「社外にデータを持ち出したときの紛失が心配」「拠点間や取引先などとファイルを安心して共有したい」。さて、データはどのように保管したらいいのだろう。

 データの受け渡しを考慮したとき、企業のデータ保管方法にはいくつかのタイプがある。「USBメモリー」はメールでは送れないような大容量ファイルの受け渡しに古くから使われていた。しかし、物理的な紛失・盗難やマルウエア感染などのセキュリティリスクが高く、現在では利用が推奨されなくなった。自社に「ファイルサーバー」を構築する方法ならば、比較的安全に保管できる。ただし、社外とのデータの受け渡しには向かない上、初期費用から運用費用までコストがかさむ。簡易なサーバー用途としてネットワーク接続型のストレージNAS」を使う方法も考えられる。社外からのアクセスを可能にする設定もできる一方で、運用管理が現場任せになることが多く、現場の負担増や運用リスクがつきまとう。それぞれ一長一短があるわけだ。

 そこで、もう1つの選択肢に着目したい。企業用のクラウドストレージである。クラウドストレージならば、機器購入や運用のためのスタッフにかかるコストが不要。しかもインターネット経由で場所を問わずにデータにアクセスできる。アクセス権限の管理はきめ細かく設定でき、保管したデータのセキュリティは主にサービス事業者が担う。サービスとしての提供なので、カスタマイズ設定や仕様変更は難しい場合もあるが、保管したデータを社内外で共有する用途ではメリットが上回るだろう。

USBメモリー、ファイルサーバー、NAS、企業用クラウドストレージの特徴

 

多彩なクラウドストレージのラインアップが登場…

続きを読むにはログインが必要です

\ かんたん入力で登録完了 /

会員登録3つのメリット!!

  • 最新記事をメールでお知らせ!
  • すべての記事を最後まで読める!
  • ビジネステンプレートを無料ダウンロード!

執筆=岩元 直久

【M】

あわせて読みたい記事

「クラウド・共有」人気記事ランキング

連載バックナンバー

無料!おすすめのダウンロード資料

  • クラウドストレージ利用実態調査2022

    クラウドストレージ利用実態調査2022

    近年、ユーザー嗜好の変化を適切につかみ、ビジネスチャンスを生み出すヒントとして注目を集めるがデータの利活用。ビッグデータの活用とまでいかなくても、企業活動の中で取り扱うデータは増加する一方です。日々の業務においては、膨大なデータをいかに効率的に管理・保管するかが1つの焦点となる。その課題解決に向けて注目を集めるのが、クラウド上のデータ格納スペース「クラウドストレージ」(オンラインストレージ)の利用です。その実態について調査を行いました。

  • 企業のDX対応意識調査2023

    企業のDX対応意識調査2023

    データの利活用にとどまらず、デジタル技術を前提としたビジネスモデルの変革や経営革新の切り札として期待される「DX(デジタルトランスフォーメーション)」推進。企業はその対応に向けて何を進め、どのような点を課題に感じているのだろうか。こうした企業意識について調査を行いました。

  • 電子帳簿保存法対応調査2023

    電子帳簿保存法対応調査2023

    2022年に施行された改正電子帳簿保存法。その猶予期間が、2023年12月31日で終了となります。多くの企業にとって、インボイス制度(同年10月スタート予定)も鑑みつつ、本制度が定める電子取引データの電子保存などに対応するための準備が喫緊の課題となります。では、企業はどのように準備を進めているのだろうか。その最新動向について調査しました。

オンラインセミナー動画

配信期間

2024年6月11日(火)~2024年9月30日(月)

DX・業務効率化関連

アトツギに聞く「守るために変わる」社内コミュニケーションとは

配信期間

2024年6月5日(水)~2024年7月31日(水)

カーボンニュートラル関連

カーボンニュートラル実現への第一歩~温室効果ガスの可視化・削減の最新動向と具体事例~