明日の会議資料を作成中、時計を見たら22時を過ぎている。できるだけ時間外勤務を減らすよう通達が出ていることだし、会議資料はUSBメモリーにコピーして続きは自宅のパソコンで作成しよう……。こんな経験を持つビジネスパーソンは少なくないだろう。現在は情報セキュリティー対策の観点から、業務文書やデータをUSBメモリーなどの外部記憶メディアに保存することを禁止、制限している企業が増えている。

情報漏えいの原因になるUSBメモリー

　USBメモリーなどの外部記憶メディアは持ち運びに便利なものの、盗難・紛失による情報漏えいは後を絶たない。そこで、USBメモリーなどの外部記憶メディアへのデータ書き込みを禁止するさまざまなセキュリティー製品が市場に出回っている。USBメモリー経由の情報漏えい防止に役立てられる。

　こうしたセキュリティー製品は情報漏えい対策に効果的なものの、業務用パソコンの社外持ち出し禁止やUSBメモリーの使用禁止がルールとなれば、仕事にならないとの声も聞こえてきそうだ。冒頭の例でいえば、会議資料を完成させるために早朝の出勤を余儀なくされるかもしれない。また、社外での仕事が多い営業担当者にパソコンの持ち出しを禁止するわけにはいかない。万一のパソコンの盗難・紛失による情報漏えいを防ぐため、データの暗号化やデータ共有が可能なハードディスクなどを利用する方法もある。

　データ保存先として一般的に利用されているのがパソコン内蔵のハードディスクや外付けハードディスクだ。外付けハードディスクは大量のデータを保存するには適しているものの、パソコンとハードディスクを直結して使うため、社内のデータ共有には不向きである。一方、大量データの保存と共有に適したネットワークハードディスクもある。

データ共有が可能なネットワークハードディスク…