覚えておきたい情報セキュリティ&ネットワークのキホン(第22回)ゼロトラストとは?VPNとの違いや導入のポイントについて解説

ネットワークセキュリティ

公開日:2022.09.28

  • PDF PDF
  • ボタンをクリックすることで、Myクリップ一覧ページに追加・削除できます。追加した記事は、「Myクリップ」メニューからいつでも読むことができます。なお、ご利用にはBiz Clipに会員登録(無料)してログインする必要があります。

 コロナ禍の影響でテレワーク・リモートワークが普及し、さまざまな場所から社内外のネットワークにアクセスする機会が増えました。その一方で、サイバー攻撃の脅威はとどまることなく、不正アクセスやウイルス感染などがたびたびニュースになっています。

 サイバー攻撃が巧妙化する昨今、情報セキュリティ分野では、「すべての通信を信頼しないこと」を前提として脅威を防ぐゼロトラスト(Zero Trust)という考え方が広まっています。今回は、ゼロトラストの基礎知識や企業が導入するときのポイントなどについてお伝えします。

目次
・ゼロトラストとは
・ゼロトラスト以前の情報セキュリティ対策は「境界型セキュリティ」
・ゼロトラストネットワークが注目される理由
・ゼロトラストとVPNとの違い
・ゼロトラストとVPNの考え方の違い
・ゼロトラストネットワークの仕組み
・ゼロトラストのメリット
・ゼロトラストのデメリット
・ゼロトラストの導入のポイント
・まとめ

ゼロトラストとは

 ゼロトラストを直訳すると「信用がない」という意味になりますが、IT用語として使われる「ゼロトラスト」は、すべてのアクセスを「信用しない」という前提で対策を講じる情報セキュリティの考え方です。ゼロトラストは、2010年にアメリカの企業が提唱した、すべてのアクセスに認証・認可を行うという、性悪説を前提としたコンセプトに基づいています。

ゼロトラスト以前の情報セキュリティ対策は「境界型セキュリティ」

 従来の情報セキュリティ対策は、「社内のネットワークは安全=信用できるが、外部ネットワークは危険」という考えのもと、社内ネットワークと外部ネットワークの境界で対策を行うものでした。しかし、対策をすり抜けて社内ネットワークに侵入された場合は、対応できないというデメリットがあります。

 そこで、社内ネットワーク・外部ネットワークの境界という考え方ではなく、全アクセスに対して情報セキュリティ対策を講じることで、仮に社内ネットワークに侵入されても防御が可能という考え方が用いられるようになりました。

ゼロトラストネットワークが注目される理由…

続きを読むにはログインが必要です

\ かんたん入力で登録完了 /

会員登録3つのメリット!!

  • 最新記事をメールでお知らせ!
  • すべての記事を最後まで読める!
  • ビジネステンプレートを無料ダウンロード!

執筆= NTT西日本

【MT】

あわせて読みたい記事

「ネットワークセキュリティ」人気記事ランキング

連載バックナンバー

覚えておきたい情報セキュリティ&ネットワークのキホン

無料!おすすめのダウンロード資料

  • 企業の情報セキュリティリスク認知調査2023

    企業の情報セキュリティリスク認知調査2023

    テクノロジーの進化によって、生産性の向上や多様な働き方の実現などの恩恵がもたらされる一方、サイバー攻撃も多様化・複雑化の一途をたどっています。こうした中、攻撃手法などの情報セキュリティリスクをどれくらい認知しているのだろうか。その最新動向について調査しました。

  • 情報セキュリティ対策意識調査2022

    情報セキュリティ対策意識調査2022

    DX推進が企業にとって成長のドライバーとなる中、サイバー攻撃も多様化・複雑化の一途をたどっています。AIやRPAなど各種のICTテクノロジーや、社内外のコミュニケーションを円滑化するクラウドストレージ活用が進む現在、企業における情報セキュリティ対策はどうなっているのだろうか。対策度合いや、脅威に感じるもの、対策をするうえでの課題などの最新動向について調査を行いました。

  • その対策は効果ナシ!セキュリティの常識を検証する

    その対策は効果ナシ!セキュリティの常識を検証する

    サイバー攻撃の被害が深刻化し、従来のセキュリティの常識が 崩れ始めています。本当に必要な対策とは何か?情報セキュリティ大学院大学の大久保隆夫教授にお聞きしました。

オンラインセミナー動画

人気
  • 新着記事

配信期間

配信期間:2023年9月15日(金)~2024年8月30日(金)

セキュリティ関連

【経済産業省サイバーセキュリティ課登壇】 サイバー攻撃に対して中小企業が取るべき対策とは