働き方再考（第18回）柔軟な働き方を確立。その時、御社のWi-Fiは大丈夫？

　4月には人事異動などによってオフィスで働く人数が変わることもある。ハイブリッドワークで働き方自体も変化し、オフィスに出勤してくる人数が増減するケースも考えられる。こうした柔軟な働き方に対応できるオフィスとはどんなオフィスで、そこにはどんな落とし穴があり、どんな対策が必要とされるのだろうか。

多くのメリットをもたらすいつでもどこでも働ける環境

　コロナ禍で多くの人がテレワークを経験したことから、オフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドワークの形態をとる企業も増えている。重要なのは、いつでもどこでも働ける環境を用意し、従業員が最も生産性を上げられる働き方を選択できるようにしておくことだ。それが人材不足に悩む企業にとっては効果的な対策にもなる。

　従業員の柔軟な働き方に対応できるオフィスとして多くの企業が取り入れているのが、デスクに縛られないフリーアドレスのオフィスだ。例えば、多くの人数が働けるメインのオフィススペースをフリーアドレス化すると同時に、個人が作業するためのブースやミーティングが行える会議室などを用意する企業が増えている。こうしたフリーアドレスには多くのメリットがある。どこに座っても構わないので、出社してくる人数にもある程度柔軟に対応できること、プロジェクトごとにチームを組み替える働き方に対応できること、イノベーションの創出につながる部門や部署の枠を超えた従業員同士のコミュニケーションを促すことなどだ。

　ただし、フリーアドレスを実現するにはいくつかの前提条件がある。まず社内のLANを有線から無線に変えることだ。ビジネスWi-Fiが導入されていなければ、働く場所の自由を提供できない。そして持ち運ぶことができるようにパソコンをデスクトップからノートパソコンに入れ替えることも必要になる。

　さらにデジタル化も重要な要素だ。紙の書類をデジタル化し、できるだけペーパーレスな状況を作り出し、そのデータをクラウド経由で利用できるようにしておく。そうすればオフィスでも自宅でも全く同じように仕事ができる。まさに、いつでも、どこでも働ける環境が実現する。

最新のWi-Fi導入でオフィス環境の刷新を…