近年、環境問題への意識が世界的に高まりを見せています。そうした話題の中でもよく耳にするのが、「カーボンニュートラル」という言葉です。

　そもそも、このカーボンニュートラルとはいったい何でしょう？

　カーボンニュートラルとは、「温室効果ガスの排出量を全体としてゼロにする」こと。二酸化炭素（CO2）を中心とする温室効果ガスの排出が、地球の温暖化を進めていると指摘されています。そこで地球温暖化を食い止めるため、温室効果ガスの排出量をゼロにする取り組みとして進められているのがカーボンニュートラルです。

カーボンニュートラルのポイントは「全体としてゼロ」

　ポイントは、「全体としてゼロにする」。温室効果ガスは、石炭、石油、天然ガスといった化石燃料を燃焼させると発生します。経済活動を行う限り、温室効果ガスの排出を完全にゼロにするのは現実的には困難です。そこで、再生可能エネルギーへの転換、二酸化炭素を吸収する樹木の植林、二酸化炭素を地中に封じ込める二酸化炭素貯留（CCS）などを行い、排出する量から削減する量を差し引いて全体としてゼロにするのを目標としています。

　2021年11月時点で140カ国以上が2050年までのカーボンニュートラルを表明し、カーボンニュートラルは世界的な課題になっています。カーボンニュートラルの実現には政府だけでなく企業の取り組みが欠かせないため、世界の企業がこの課題に挑んでいます。

　2015年9月、国連で「持続可能な開発目標（SDGs）」が採択されました。SDGsには17のゴールと169のターゲットが設定され、「持続可能（サステナブル）な世界を実現する」ことがうたわれています。持続可能な世界を実現するには、温室効果ガスの削減が欠かせません。

　また、SDGsの流れの中でESG投資ということがいわれるようになりました。ESGは、「環境（Environment）」「社会（Social）」「企業統治（Governance）」の頭文字。これまで、企業への投資は売上高や利益、保有財産といった財務情報を重視して行われてきました。しかし、環境問題などの社会課題に取り組む姿勢を投資家が重く見るようになり、企業経営・ファイナンスの観点からもカーボンニュートラルへの取り組みが重要になっています。

カーボンニュートラルに取り組み例。三菱重工、東急不動産、NTTなど…