日本を紹介する海外のテレビ番組で、定番となっていたのが満員電車の通勤風景。これまで、ほとんどのワーカーが、何の疑問も持たずに決まった職場に毎日当然のように通って働いてきた。

　そんな働き方に変化の芽が出てきたのが1990年代。地価の高騰により、遠距離通勤を余儀なくされるワーカーが増え、都心のオフィス賃料も上昇したことが要因だ。「ホームオフィス」「サテライトオフィス」などの言葉が生まれ、在宅勤務や分散勤務を取り入れる企業が見られ始めた。

　近年、インターネットの普及とパソコンやスマートフォン、タブレットなどの情報端末の普及により、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方が無理なく、導入できるようになりつつある。ICTを活用して場所や時間にとらわれずに働く「テレワーク」が生産性を高め、コストを削減する手段として、拡大している。

　サテライトオフィスなどへの分散勤務や在宅勤務だけでなく、もっと自由に働くノマドワークすらも珍しいものではなくなった。カフェでノートパソコンを開き、業務情報を確認して、ドキュメント作成などを行うといったビジネスパーソンの姿は、もはや日常的になっている。外回りの営業担当者や保守担当者は、移動中にスマートフォンやタブレットなどで会社のサーバーにアクセスし、顧客情報を確認することで、時間を効率的に使うようになっている。

　もちろんそのほかにも、海外へ行った社員が普通に本社とやり取りする、物理的には離れているのにテレビ会議ならフェース・トゥ・フェースで話せる、実況さながらにチャットや画像アプリで状況を共有するなど、「社員とは自分の机で仕事をするもの」という常識は変革しつつある。モバイル機器の高度化とともに、社員自体がさまざまな拠点から仕事を遂行する“社員のモバイル化”が着実に進行している。

企業にメリットがある上、社会的な要請も…