オフィスあるある4コマ(第11回)
チャットも会議も電話もマルチタスクを1台で
2019.06.24
今や企業の最優先項目ともいえる働き方改革。その一環として、テレビ会議の有用性に注目する企業が増えている。なぜなら、出張経費や移動時間を減らせるだけでなく、リモート拠点の社員との情報共有による迅速な意思決定が行えるからだ。テレビ会議をうまく使えば、社員の働き方を変えられる。
またテレビ会議なら、リモート拠点の社員に向けた研修も行える。本社の開発担当者が新製品をテレビ画面に映し出しながら特徴を説明し、双方向に質疑応答する研修も容易だ。打ち合わせや研修のために、わざわざ本社に集まらなくてもよい。情報さえ共有できれば、残業の削減につながる。
複数拠点を結ぶテレビ会議を快適に行うには、参加者のストレスにならない高品質な映像と音声がポイントになる。映像がカクカクして途切れたり、音声が聞き取りにくかったりすると肝心の会議に集中できず、時間の無駄になりかねない。売り上げや受発注などの業務データのやり取りでは気にならなかった通信速度の遅さが、映像のリアルタイム通信ではすぐにユーザーの不満につながる。
執筆=山崎 俊明
働き方再考
2022年5月20日(金)① 14時00分〜15時00分(予定)② 18時00分~19時00分
テレワーク関連
新型コロナウイルスの影響もあり、企業におけるテレワークの導入が拡大しました。
一方でまん延防止等重点措置が解除され、今後どのような働き方を目指すべきか迷われる企業様も増えているのではないでしょうか。
本セミナーでは日本テレワーク協会の村田瑞枝氏をお招きし、これからのテレワークのトレンドや、コミュニケーションのあり方についてお話いただきます。
ぜひこの機会にご参加ください。
2022年3月7日(月)~2023年3月31日(金)
法改正関連
2023年導入予定のインボイス制度の対応の準備はできていますか。インボイス制度は、複数税率に対応した消費税の仕入税額控除の方式として導入されます。仕入額控除の要件として、適格請求書発行事業者が発行する「適格請求書」の保存が必要となります。本セミナーではPwC税理士法人 村上 高士氏をお招きし、課税事業者の皆さまの立場で、インボイス制度導入後に何が変わり、どのような影響があるのかを解説します。