ビジネスWi-Fiで会社改造(第8回)
Wi-Fiで売り上げを増やそう―売り上げアップ作戦
2019.01.29
ラーメンと共に、日本の国民食ともいわれるのがカレーです。1人当たり年間70食以上、カレーを食べるという推計もあるほど、日本人に親しまれています。年間70食とすると約5日に1回食べる計算になりますから、かなりの頻度です。
カレーは外食するほか、家庭でも調理されて食卓に上ります。もっとも昔は、カレー粉を用いて調理していました。その後カレールウの登場により、非常に手軽に作れるようになります。そしてレトルト(加圧加熱殺菌装置)で殺菌をした「レトルトカレー」が登場。生活環境が変化する中、時間をかけずに食べられる簡便性が支持されています。
世界初の市販用レトルトカレーとして、1968年に発売がスタートしたのが大塚食品のボンカレー。レトルトカレーの代表的ブランドとして50年以上にわたって人気を集めているロングセラー商品です。
大塚食品の始まりは、1964年。関西でカレー粉や即席固形カレーを製造販売していた会社を大塚グループ(大塚製薬や大鵬薬品工業など大塚ホールディングスを核としたグループのこと)が引き継ぎ、大塚食品工業が誕生しました(1989年に大塚食品に社名変更)。
当時は、一般家庭でも洋食化が進んだ時代。カレーは、日常的に親しまれるようになっていました。カレー粉やカレールウを製造する会社は多く、激しい競争を繰り広げていました。後発の大塚食品工業としては、既存の製品にはない「強み」が欲しいところです。
そんな折、開発陣の目に留まったのが米国のパッケージ専門誌『モダン・パッケージ』に掲載された記事でした。その記事には、軍用の携帯食として缶詰の代わりにソーセージを真空パックにしたものが紹介されていました。「同じようにカレーをパックにできたら、お湯で温めるだけで食べられるカレーができるのではないか」。ここから、まったく新しい形の商品開発が始まりました。
執筆=山本 貴也
出版社勤務を経て、フリーランスの編集者・ライターとして活動。投資、ビジネス分野を中心に書籍・雑誌・WEBの編集・執筆を手掛け、「日経マネー」「ロイター.co.jp」などのコンテンツ制作に携わる。書籍はビジネス関連を中心に50冊以上を編集、執筆。
ロングセラー商品に学ぶ、ビジネスの勘所
2022年3月7日(月)~2023年3月31日(金)
法改正関連
2023年導入予定のインボイス制度の対応の準備はできていますか。インボイス制度は、複数税率に対応した消費税の仕入税額控除の方式として導入されます。仕入額控除の要件として、適格請求書発行事業者が発行する「適格請求書」の保存が必要となります。本セミナーではPwC税理士法人 村上 高士氏をお招きし、課税事業者の皆さまの立場で、インボイス制度導入後に何が変わり、どのような影響があるのかを解説します。
2022年2月4日(金)~2023年3月31日(金)
法改正関連
2022年4月1日より、施行される改正個人情報保護法。同法では、法人に対するペナルティの厳罰化や、個人情報漏えい時の報告・通知義務などが追加され、企業はより厳格に個人情報を扱う必要に迫られています。では、企業は具体的にどのような対策をとればいいでしょうか?本ウェビナーでは、改正個人情報保護法の改正のポイントやその際に生じうる課題、そして企業が取り組むべき対策についてご紹介します。