ビジネスWi-Fiで会社改造(第9回)
Wi-Fiのトラブルに強くなろう―信頼獲得作戦
2017.03.17
働き方改革がひときわ注目されている。中でも、企業における長時間労働対策はどう認識され、どう取り組まれているか。日経BPコンサルティングのアンケートシステムAIDAにて、同社保有の調査モニター1794人を対象に、長時間労働に対する意識調査を実施した。
自分自身の労働時間に対して「長時間労働だと思う」と答えたのは38%。6割程度が自身に対し長時間労働の意識はないという結果が出た(図1)。一方、自分自身ではなく、自身の「会社」という観点での回答は、この結果とちょうど反転する形となる。自身の会社において「長時間労働縮小が課題」だと61%が感じている(図2)。意識のどこかに、長時間労働が自分事化されていない可能性が見て取れる。
【図1 自分自身の労働時間について】
【図2 会社の長時間労働について】
長時間労働と密接な関係がある生産性を見ると、約半数が「普通」だと答えるが、自身の生産性が「低い」という意識を持つ回答が、「高い」という回答を10ポイント以上上回った(図3)。労働時間との相関性では、自身が長時間労働ではなく、かつ生産性が「高い」「普通」と感じている、現状に対しての満足層は48.1%と約半数に上った(図4)。
【図3 自分自身の生産性について】
【図4 自分自身の働き方、労働時間と生産性について】
調査・執筆 = 日経BPコンサルティング
Biz Clip調査レポート
2022年6月24日(金)13時30分-15時00分(予定)
業務効率化関連
これからの経営の重要なキーワードとなっているDX(デジタルトランスフォーメーション)。
デジタル技術の急速な発展・SDGs等の社会環境変化や市場の競争環境変化により、企業はデジタルを活用した事業や業務の変革が迫られています。
本セミナーでは、「DX」の概念の理解に加え、事例等を通じ、具体的イメージをご紹介しながらDX推進のためのポイントをお伝えすると共に、すぐにできるDXをご紹介します。
ぜひこの機会にご参加ください。
2022年6月3日(土)~2023年3月31日(金)
業務効率化関連
DXという言葉はすっかりバズワードとなり、今やすべての企業にとってデジタル化は必須となっています。
しかし、DXの捉え方は会社によってさまざまで、「とりあえずデジタル」のような取り組みをDXと位置付けているケースもございます。
本セミナーでは、まず第一部で企業におけるDXの定義とDX活動を着実に前進させるポイントについてご説明し、第二部ではDX活動の第一歩として「おまかせAI-OCR」を活用したオペレーション改革について、具体例を交えながらご紹介します。