ビジネスWi-Fiで会社改造(第41回)
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公開日:2022.03.31
クラウド上にデータを保管・共有できるクラウドストレージは、業務を効率化できる多くメリットがある一方で、留意すべきデメリットもあります。本記事では、クラウドストレージのデメリットと、その解決策を紹介します。
社内ネットワーク上のストレージとパブリッククラウド(クラウド事業者が提供する、不特定多数に利用されることを想定したクラウド)のクラウドストレージ比較した場合、いくつかのデメリットがあります。
インターネット環境の影響を受けやすい
クラウドは、インターネット環境がなければ利用できません。オフィスや自宅のネットワークに通信トラブルが発生すると、クラウドは利用できなくなります。アクセスが集中し、ネットワークに高い負荷がかかると通信速度が遅くなり、業務に影響を及ぼすケースもあります。
情報セキュリティ対策の強化が必要
クラウドストレージは、IDとパスワードでどこからでも利用することができます。逆に、IDやパスワードの管理が不十分の場合、情報が流出し第三者からのアクセスを許す可能性があります。推測されにくいパスワードや二段階認証を取り入れるといった情報セキュリティ対策を取ることが必要になります。
自社の情報セキュリティポリシーに準拠しづらい
自社ネットワーク内のストレージであれば、自社の情報セキュリティポリシーに準拠した運用を行えますが、クラウドストレージの運用は、プライベートクラウドなど一部を除けば基本的にクラウド事業者が行います。情報セキュリティポリシーはクラウド事業者が策定した内容に準じているため、自社に合わない可能性があります。
サービス停止のリスクがある
クラウドストレージは、基本的にクラウド事業者が管理します。サーバーOSのアップデートやハードウエアの更新などでメンテナンスが実施される際、メンテナンス日時を自社に合わせてスケジューリングしてくれるとは限りません。また、クラウド事業者の都合によりクラウドストレージの提供が終了となる可能性もあります。
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執筆= NTT西日本
【M】
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